入ってはいけない生命保険ランキング5選｜あなたは大丈夫？入ってはいけない人の特徴と金融プロ200名の選び方

第1位【商品設計が複雑】保障と積立が混ざっている保険（アカウント型）

入ってはいけない生命保険ランキングの1位は、アカウント型保険（利率変動型保険）です。

アカウント型保険とは、保険料を一つのアカウント（下図の積立部分）に貯めていき、そこから保険料を引き出して、死亡保障や医療保障、特約といった保障機能を組み合わせることができる保険です。

保険料は、家計に余裕がある時に積立部分を増やしておいたり、逆に家計が厳しい時は少ない支払いで済ませて積立部分から充当することができます。保障の見直しも適宜できます。

契約者のニーズに応じて柔軟に保障や保険料を調整できるため、自由設計型保険とも呼ばれます。

では、なぜアカウント型保険が入ってはいけない保険かと言うと、その商品設計の複雑さが理由にあります。保障にかかるコストがたびたび変わったり、更新のたびに保険料が上がったりして「積立部分が知らないうちに保険料に充当されて減っていた、全然お金が貯まっていなかった」という状況になりかねない商品なのです。

たとえば、以下の通り契約者のニーズに応じて、積立部分から保障部分に保険料を充当できたり、積立部分からお金を引き出すことができます。

上表の通り、アカウント型保険は、柔軟に設計できるのを良いことに、たくさんの保障を付けて知らない間にコストが積立部分が想定より早く減ってしまうと保障が減ってしまったり、保険料を追加で支払わなければならなかったりというリスクがあるのです。

第2位【保険料負担増】更新のたびに保険料が上がる保険（更新型定期）

更新型定期保険は、10年や15年といった一定期間ごとに契約を更新し続ける掛け捨て保険のことです。最大の特徴は、更新時の年齢に合わせて保険料が再計算される点です。年齢が上がると保険料が上がるという特徴があります。

たとえば、日本生命「みらいのカタチ 定期保険」など、多くの国内生保の主力商品に採用されている自動更新のしくみがこれに該当します。

この更新型定期保険に入ってはいけない理由は、年齢が上がるごとに保険料が大きく上がるからです。

更新時に保険料が払えなくなるリスク

たとえば、30歳で加入した時は月々3,000円だった保険料が、40歳で5,000円、50歳で1万円……と、更新のたびに増えていくリスクがあります。

健康状態が悪化すると乗り換えすらできない

保険料が高くなったら他の安い保険に変えればいいと思っても、その時に持病（高血圧や糖尿病など）があると、新しい生命保険に加入することはできません。

第3位【貯蓄効率が悪い】元本割れリスクがある保険

元本割れするリスクがある保険とは、支払った保険料の一部が積み立てられ、将来的に解約返戻金として戻ってくることを期待する貯蓄型保険です。いわゆる「保障＋貯蓄（資産運用）を兼ね備えた商品」として売られています。

たとえば、ドル建て保険（米ドルなどで運用し、高い金利を狙うもの）もひとつの例です。

運用の効率が悪い

貯蓄や運用の目的がある人なら、高いコストを払ってわざわざ保険でやることはおすすめしません。
保険会社は、契約者から預かったお金を「保険会社の運営費」や「営業担当の人件費」を引いた残りで運用します。
たとえば、1万円を投資に回しているつもりでも、実際は2,000円〜3,000円が保険会社の手数料や諸費用として消え、残りの7,000円程度で運用がスタートしているような状態です。一方で自分が投資信託などで運用すれば、もっと安いコストで運用することができます。

見えないコストが多く、しくみが複雑

返戻金の計算や手数料・諸費用が多く、複雑で理解しにくいこともデメリットです。たとえばドル建て保険は、為替手数料や運用に関わる関係費用に加えて、解約控除や市場価格調整といったコストで解約返戻金が大幅に減る可能性があります。

そもそも貯蓄型保険自体が悪いのではありません。しかし、保険会社に運用を任せる分、諸費用を多く払っていることを理解した上で検討しましょう。また、急にお金が必要になった時に取り崩さなければならないお金で加入しないよう、余裕資金で行うことが大切です。

第4位：【保障不十分】必要なタイミングで保障が終わっている保険（定期特約付終身保険）

定期特約付き終身保険とは、一生涯続く小さな保障（終身保険）を土台にして、その上に大きな保障（定期特約）を期間限定で乗せた二階建て構造の保険です。

たとえば、以下のような保障の保険です。

・終身保険：200万円（死亡保障）
・定期保険特約：3,000万円（60歳まで保障）

つまり、60歳までは3,200万円の保障がありますが、 60歳以降は特約の3,000万円の保障がなくなり、200万円の保障のみが残るというしくみです。

※現在の保険商品の主力は「単体の終身保険」や「掛け捨て定期保険」で、この形の定期特約付終身保険は減少している傾向です。

一定の年齢に達すると大きな保障がなくなる

「一生涯の安心」という言葉に騙されがちですが、実際に一生続くのは「土台」のわずかな保障部分だけです。 一定の年齢で死亡保障が大きく減るため、家族構成や経済状況によっては、遺された家族の生活費が足りなくなります。

特約の更新で保険料が家計を圧迫する

上記の例のように定期保険特約3,000万円を「60歳以降も付帯しておきたい」と思っても、特約を更新すれば保険料は更新時の年齢（60歳）で再計算されますので大きな負担になります。
結局、更新を諦めるか、保障を削るしかなくなります。

5位：更新のたびに契約条件が悪くなる保険

入ってはいけない生命保険の第5位は、転換制度付の生命保険、または転換制度を利用して生命保険に入り直すことです。

転換制度とは、今入っている保険の積立金や配当金を「転換価格（下取り代金）」として、新しい保険の保険料の一部に充当するしくみのことです。

なぜ、転換制度付の生命保険、または転換制度が入ってはいけない生命保険（の手続き）としてランクインしているかというと、転換制度で古い契約を解約して新契約へ移行する際、保障が減ったり保険料が上がったりする（＝条件が悪くなる）場合が多いからです。

そもそも下取りといっても、車の下取りとは違います。保険の場合は「古いものほど価値が高い（利回りが良い）」ケースが多く、過去の有利な条件（お宝保険）を解約し、現在の不利な条件で契約し直すという取引になりやすいためです。

たとえば、保険会社の営業担当から「今の保険を有効活用して、最新の医療保障に切り替えましょう」と提案された場合、転換制度を使うと以下のようなデメリットがあります。

生命保険に入ってはいけない人の特徴3選

入ってはいけない生命保険の特徴を整理しましたが、それだけでは、自分に合った生命保険を選ぶことはできません。

ここでは、生命保険に加入したり見直したりする上で、必ず押さえておきたいポイントとして、生命保険に入ってはいけない人の特徴を3つ解説します。

1. 保険に加入する目的が明確でない
2. 必要な保障額を把握していない
3. 今入っている保険の内容を理解していない

保険に加入する目的が明確でない（必要な保障がわかっていない）

自分に何の保障が必要かわかっていない人は、あわてて生命保険に入ってはいけない人です。

保険会社に提案される契約をしてしまい、必要のない保障や特約を付けたり、本当に必要な保障を準備できないからです。

たとえば、独身で扶養家族がいない人が死亡保障を付けたり、逆に専業主婦の奥さんと子どもがいるのに十分な死亡保障が用意できていないケースなどです。

このような失敗を防ぐためには、以下を確認すると「万一のときにどのようなリスクがあるのか」「どの保障が必要か」という方向性が見えてきます。

• 家族構成：配偶者や子ども、扶養している人がいるか
• 経済状況：収入、生活費や住宅ローンなど、毎月必要なお金、金融資産（預貯金など）

まずは自分の状況を整理し、保険で備えるべきリスクを明確にしてから加入を検討することが大切です。

必要な保障額を把握していない

前述の「必要な保障がわかっていない」に続きますが、必要な保障額がどれくらいかを把握していない人も、焦って生命保険に入ってはいけない人です。

必要な保障額を考えずに生命保険に加入すると、以下のような問題が起こりやすくなるからです。

• 本来必要な額よりも少ない保障しかない→貯蓄の取り崩し
• 逆に必要以上の保障で保険料を払いすぎる→貯蓄や資産運用に回せたはずのお金が無駄になる

たとえば、子どもがいる家庭では、万一の時に遺された家族の生活費や教育費をカバーできる保障が必要です。しかし、共働きか否か、預貯金はどれくらいあるか、子どもの年齢などで必要な保障額は変わってきます。

こうした失敗を防ぐためには、まず次のような項目を整理することが重要です。

• 家族の生活費（月いくら必要か）
• 子どもの教育費
• 住宅ローンの残高
• 預貯金などの資産

生命保険は、何となく大きな保障を用意しておけば安心というものではありません。自分の状況に合わせて必要な保障額を把握してそれに見合った保険料を支払うことが大切です。

今入っている保険の中身を理解していない

すでに保険に加入している場合、現在、自分が保険に入っている場合、その内容を理解していない人も、生命保険にあわてて入ってはいけない人です。

生命保険の見直しでは、今入っている保険を解約したり、別の保険に入り直したりするケースが多いためです。内容をよく理解しないまま見直してしまうと、自分にとって有利な条件を手放してしまう可能性があります。

たとえば、昔の保険の中には、現在では考えられないような高い予定利率が設定されているものもあり、いわゆる「お宝保険」と呼ばれることがあります。

しかし保険の内容を把握しないまま、保険会社の提案をそのまま受け入れたり、自分で勝手に判断すると、保障内容や条件が不利になることもあります。

• 不要な保障を重複して契約してしまう
• 本来必要な保障が不足してしまう

といった問題も起こりやすくなります。

保険の見直しを検討する場合は、まず現在加入している保険の保障内容・保険料・満期や更新時期などを確認し、現状を正しく把握することが重要です。

それでも内容が難しくて理解できない場合は、保険証券をもとに無料の保険相談などで専門家に確認してもらう方法をおすすめします。現在の契約内容を把握したうえで見直しを行うことで、無駄な保障や不利な契約を避けることができます。

では何に入れば良い？金融プロ200名に調査

入ってはいけない生命保険の特徴や「保険は目的や必要な保障を明確にしてから選ぶべき」ということはわかっても、実際にどう選べばいいのか迷う方も多いのではないでしょうか。

そこで参考になるのが「金融のプロはどのように保険に入っているか」です。

スマートマネーライフ編集部は、金融系の難関資格を持つ200名を対象に、加入している保険について調査を実施しました。

金融プロが入っている生命保険1位は終身保険

金融系の難関資格を持つ200名に調査した結果、延べ回答数でいちばん多かったのは終身保険（生命保険の一部）でした。

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アンケートの概要

プロはこう選ぶ！②保険を組み合わせる

もう一つの特徴は、金融のプロは1つの保険ですべてをカバーしようとしていない点です。

調査では、以下のように役割を分けて保険を組み合わせている傾向が見られました。

家族構成別│金融プロ200名が備える保障

家族構成別│金融プロ200名の保険の組み合わせ

世帯子どもあり（100名）｜遺族＋病気＋老後のフルセット型

家族が多い分、最も多くのリスクに備える必要があるため、複数の保険を組み合わせる傾向が最も強い層といえます。

• 遺族保障と治療費の両方が必要なため、生命保険＋医療保険のセットが主流
• 終身保険（死亡保障＋貯蓄）×定期保険で遺族への備えが手厚い
• 上記に加えて個人年金も加入しており、老後の準備も同時に進める“トリプル備え”が特徴的

世帯子どもなし（50名）｜病気＋老後のダブル備えが基本

単身と似ていますが、生活基盤が2人になるため保障額を補強する傾向が強いといえます。

• 「もしもの時にパートナーへ残す」意識が強く、定期保険が増える
• 病気リスクは夫婦共通で高くなるため医療・がん保険が充実
• 将来の2人の生活のため、終身保険や個人年金の加入が多い

単身（50名）｜病気＋老後を重視した“ミニマル＆堅実型”

身者は「自分の健康リスク」と「将来の生活資金」の2点に絞って備えている傾向が強いことがわかりました。 特徴は下記のとおりです。

• 高額な遺族保障は必要ないため、掛け捨て生命保険は少なめ
• 病気・がん対策と「老後用の積立」をバランスよく配置
• 終身保険と個人年金の組み合わせ＝長期の資産形成を重視する傾向

入ってはいけない生命保険 vs 金融プロ200名が選ぶ終身保険、その違いは？

ここまで「入ってはいけない生命保険ランキング」として終身保険に関連する商品（定期特約付終身保険など）を挙げました。一方で、スマートマネーライフの調査で、金融のプロ200名の多くが終身保険（生命保険の中のひとつ）に加入していることもわかっています。

一見すると矛盾しているように見えますが、実際には保険の選び方に違いがあります。ここからは、金融のプロがどのように保険を選んでいるのか、その考え方を解説します。

家族構成によって必要な保障は変わる

金融プロ200名調査の結果、配偶者や子ども、扶養家族がいるかなど、家族構成によって備えるべきリスクの優先順位が変わることを確認できました。

夫婦（子どもあり・なし）の場合、万一の際に家族の生活を守る必要があるため、死亡保障を重視する傾向があります。

その中で、終身保険は死亡保障と老後資金の両方に備えられる手段として選ばれています。

一方で独身の場合は、遺族への保障よりも、自分自身の生活リスクへの備えが優先されます。同じ終身保険でも、その加入目的は「老後資金の準備」であることからもわかります。また、生命保険以外にも、医療保険やがん保険を中心に、シンプルな構成を選ぶ傾向が見られました。

必要な保障から保険を選ぶ

入ってはいけない生命保険ランキングでは、終身保険（生命保険の一部）に関連する商品が挙げられていました。一 方で、金融のプロ200名調査では、多くのプロが終身保険に加入していることもわかっています。

一見、矛盾しているようにも見えます。では、終身保険は良いのか悪いのか。結論からいうと、保険の種類ではなく「考え方の順番」が違います。

入ってはいけない保険は、

• 商品設計が複雑な保険
• 更新のたびに保険料が上がる保険
• 元本割れリスクが高い保険
• 必要な時期に保障が大きく減る保険
• 更新のたびに契約条件が悪くなる保険

といった今の時代に合わない「使いにくい設計」が多く見られます。

一方で金融のプロは、家族構成による必要な保障を先に決めたうえで保険を選んでいます。

つまり「終身保険だから良い・悪い」と判断するのではなく、必要な保障に合った保険選びになっているかどうか、が重要ということがわかります。

その他の保険を徹底解説

金融のプロ200名調査で、入っている保険として回答の多かった医療保険・がん保険や定期保険（生命保険の一部）についても、解説します。

医療保険

病気やケガで治療が必要になった際に医療費負担を軽減するのが医療保障です。

医療保険といっても、国の社会保障制度である「公的医療保険」と、民間の保険会社で販売されている「民間医療保険」の2種類あります。

ここでは民間医療保険について解説します。

医療に関する保険については、がん保険や三大疾病保険等がありますが、医療保険は特定の病気に特化したものではなく、病気・ケガ全般について、入院や手術となった場合決められた金額の保険金が支払われます。

参考：医療保険の契約例
医療保険の概要説明のために簡略化した内容としています。細かい内容は個別の保険商品を確認ください。

国の保険があるのに医療保険は必要か？

日本は公的保険制度にもとづいて、医療費の自己負担額が所得水準と年齢によって決められています。また、自己負担金額の医療費でも高額になる場合は、国の高額療養費制度を受けることができます。

今回調査した金融プロの回答者より、医療保険に加入していない方にはその理由を確認しました。多くは「貯蓄が十分にあるため」もしくは「高額医療費制度があるため」という回答でした。

リスクに対する個人のとらえ方は人それぞれです。最低限入っておくべき保険として「医療保険」を選択したの回答者を紹介しますので、是非参考にしてください。

がん保険

がん保険は「がん」に特化した医療保険です。医療保険は病気・ケガ全般をカバーしますので、当然「がん」の場合もカバーされます。一方がん保険は「がん」の診断や治療に特化して保険金が支払われます。

国立がんセンターがん対策情報センターの推計によると、がんは「日本人の男性2人に1人、女性の3人に1人がかかる*」と言われおり、かかる確率が高い病気といえます。

さらに治療が長引いたり再発する可能性がある病気の特性から、公的保障があっても、自己負担の医療費が重くなる病気です。

以上のことから、現在では「診断」と「治療」の観点から各保険会社は様々ながん保険を販売しています。