投資信託はおすすめしないと言われる理由は？メリット・デメリット、失敗しないためのコツも解説

投資に回せる余裕資金がない

自分のお金を、以下の通り3つに色分け（長期資金・中期資金・短期資金）した際に、長期資金（しばらく使う予定のない、投資に回せる余裕資金）がない人は、投資信託はおすすめしません。投資信託はおろか、それよりもリスクの高い個別株式の売買やFXもおすすめしません。

目的ごとにお金の色分け

「短期→中期→長期」の順番に資産形成していきます。

投資信託は、元本の保証がなく、元本割れのリスク（投資したお金が減ってしまう可能性）がある商品です。

短期資金・中期資金に該当する元本保証が必要な資金を投資信託にあててしまうと、いざ必要となったときにすぐに換金できなかったり、元本割れした状態で解約せざるを得ない状況を招くリスクがあるからです。

投資信託は、しばらく使う予定のない余裕資金で購入し、値動きのブレに一喜一憂せず、長期でじっくりお金を育てていくつもり、くらいがちょうど良いのです。

短期で大きな利益を求める

投資信託は、大きなリスクを取ってでも短期で大きな利益を狙いたい、という人にはおすすめしません。

短期で利益を狙いたい人とは、個別の株式売買やFX投資のように、株価の上下を利用して頻繁に売買を繰り返す人や、短期間で値上がりする株を探し、安く買って高く売ることを目的にするデイトレーダーのような人を指します。

投資信託は長期投資が基本

投資信託は、プロによる分散投資と長期投資による複利効果で利益をコツコツと積み上げていく商品であることは前に解説した通りです。

売買コストがかさむ

短期売買を繰り返すと、取引のたびに発生する売却コストや購入手数料が積み重なり、結果的に運用の成果を下げてしまいます。例えば、1回の売買コストが500円でも、月5回、年間120回行うと6万円のコストが発生します。

市場のタイミングを読むのは投資初心者には難しい

短期売買では、株価が上がるタイミングで買い、下がる前に売ることが求められます。そのためには高度な金融知識・経済知識・市場分析などが必要で、プロであっても難しいと言われています。一般的な投資初心者にとっては不可能に近いでしょう。

投資信託でおすすめしない商品

投資信託のデメリットと、投資信託をおすすめできない人について解説してきました。ここでは、特に投資信託初心者の方におすすめしない商品を紹介します。

毎月分配型のもの

投資信託の「毎月分配型」とは、毎月決まった金額の分配金がその投資信託を持っている人達に分配される商品です。

なぜ分配金型の投資信託がおすすめできないかと言うと、分配金の出し方に問題があるからです。「毎月決まった額をもらえるのがお小遣いみたいで良い」とかつてはシニア層に人気がありましたが、10年ほど前から、金融庁に「顧客の利益を最優先にした商品ではない」と厳しく批判されている商品です。

毎月分配金は、必ずしも利益から出ているわけではなく、元本を取り崩して出している場合もあり、知らないうちに資産価値が減っていることがあるのです。

そもそもずっと利益が出続ける投資信託はありません。それなのに毎月決まった金額を分配すると約束しているため、利益が出ても損失が出ても、毎月同じ金額を出し続けなければならない、無理のあるしくみなのです。

ここでは、毎月分配金には普通分配金と特別分配金の2種類があり、普通分配金は利益から出されること、特別分配金は元本を取り崩して出されることを理解し、投資信託を選ぶ際の注意点として認識しておきましょう。

金融庁│NISAを利用する皆さまへ（令和6年6月）

手数料が高いもの

投資信託は、複数のコスト（手数料や諸費用）がかかることは前述の通りです。

購入する時に購入時手数料、保有している間に信託報酬、換金する時に信託財産留保額がかかります。投資をしながらコスト負担がかさむのは、せっかく運用で利益が出てもその利益を削ってしまい、運用の効率を下げてしまいます。

以下は、信託報酬（投資信託を保有中にかかる費用）の違いで、運用成果が大きく変わることを示したものです。

一般的に手数料が高い投資信託は、投資対象・地域・分配金の出し方・運用手法に以下の特徴を持つ傾向にあります。運用するプロの調査や分析にかかる費用、人件費などがかかるためです。

昨今は、ノーロード（購入時手数料が無料）や、信託報酬（投資信託を保有中にかかる費用）をおさえた投資信託が増えています。また、ネット証券やネット銀行を使えば購入時手数料がおさえられます。

投資信託が初めての方は、まずは低コストのインデックス型投資信託から始めると良いでしょう。

テーマ型のもの

投資信託で「テーマ型」とは、特定の業種やトレンドに特化して投資する投資信託です。話題になりやすいため魅力的ですが、投資初心者にはおすすめしません。

集中投資や短期投資になるリスク

特定のテーマに集中して投資するため、リスクが非常に高いです。新しい市場は規模が小さい傾向にあり、資金が集まる時は急激に資産価格が上がりますが、資金が流出した時の打撃もその分大きいです。

そのテーマがトレンドとして一時的に注目されている間は価格が上がりますが、注目がなくなったり期待外れだった場合、基準価額が急落することもあります。

手数料が高い

テーマ型の投資信託は、運用手法がアクティブ型であることが多いです。運用するプロの調査や分析にかかる費用、人件費などがかかり、手数料が高くなる傾向にあります。

投資信託で大損⁉失敗しないためのコツ

「投資信託はおすすめできない」「投資信託はやめておけ」といった、投資信託に対するネガティブな体験談や失敗談につなげないためのコツを解説します。

自分のお金を目的別に色分けする（お金の色分け）

お金の色分けとは、自分のお金全部を目的別に分類することです。
「投資信託で投資するべきではないお金で投資信託をやって大損してしまう」
「投資信託で投資した方が良いお金を低金利の定期預金に置き続けてしまう」
といった、お金の目的と手段のミスマッチを防ぐためにとても大切です。

「短期→中期→長期」の順番に資産形成していきます。

短期資金（日常で使うお金）は普通預金がおすすめ

短期資金（日常で使うお金）として普通預金に確保しておきたいお金の内容は、以下の通りです。

例えば、毎月の生活費が15万円である場合、定期収入のあるサラリーマンの方は最低90万円以上、フリーランスの方は150万円以上は、短期資金（日常で使うお金）として、流動性・換金性の高い普通預金に入れておいた方が良いでしょう。

中期資金（2～3年以内に使う目的があるお金）は定期預金がおすすめ

中期資金は、使う目的と時期が決まっているお金なので、元本割れの可能性がある投資は避けたいです。定期預金や個人向け国債といった安全性の高い商品に置いておくのがおすすめです。

長期資金（5～10年以上放っておけるお金）は投資がおすすめ

長期資金に振り分けたお金こそが、余裕資金です。時間をかけて収益性を重視できる部分ですので、多少リスクを取っても投資信託や株式に投資することをおすすめします。 この中で、さらにリスク許容度（値動きのブレ幅を受け入れられる許容範囲）によって、投資信託や株式をはじめとした投資方法の選択が必要です。

「リスクが怖い」「何を選べばよいかわからない」という方は、まずは無料でプロに相談してみることをおすすめします。

投資の大原則「長期でコツコツと」を意識する

「長期でつみたて」という投資の大原則を意識して行うことが、投資信託の失敗やリスクを減らす方法です。

長期投資の効果

長期間投資を続けることで複利効果が大きくなります。また投資信託を購入する時に支払う購入時手数料も、長期保有することで逓減（１年あたりの負担が軽くなっていく）されます。

金融庁│資産形成の基本

つみたて投資の効果

つみたて投資は、一括で投資するのではなく「あらかじめ決まった金額」を「続けて」投資することです。価格が変動する資産を同じ額で買い続けることで、購入単価を平均化できます。また、安いときに買わなかったり、高いときにだけ買ってしまうことを避けられます。

金融庁│資産形成の基本

たとえば、毎月10,000円の購入を続けると、基準価額（投資信託の値段）が10,000円のときには1口購入、基準価額5,000円に下がったときは2口購入できることになります。そうすると平均購入価格は6,667円（20,000÷3口）となります。自分の平均購入価格を下げれば、利益を出しやすくなります。

また、つみたて投資は「ほったらかし投資」ができ、定期的に、自動的に淡々と投資を続けられるため、市場のタイミングを気にして一喜一憂する必要がありません。初心者にありがちな「価格が下がったから買うのをやめる」や「高値で慌てて買ってしまう」といった感情的なミスを避けられます。

NISAやiDeCoなどの税制優遇制度を活用する

投資信託で投資をするにあたって、NISAやiDeCoといった「投資で得られる利益を非課税にしてくれる税制優遇制度」を使わない手はないでしょう。投資信託の中でも対象商品は限られますが、併用して利用することも可能ですので、最大限に活用したいものです。

NISAやiDeCoを理解する前に、前提として確認しておくべきことがあります。

前提：投資で得られた利益には税金がかかる

NISA

NISA（少額投資非課税制度）は、投資信託や株式の運用で得られた利益（運用益や売却益）に税金がかからなくなる制度です。ただし、NISA口座で投資できる上限金額は決まっています。

引用元：金融庁：NISAを知る

iDeCo

iDeCo（個人型確定拠出型年金）は、毎月自分で設定した掛金額を拠出し、自分で選んだ運用商品（定期預金・投資信託・保険）で運用し、60歳以降に受け取ることができる年金制度です。掛金拠出時、運用益、給付を受け取る時に税制上の優遇措置があります。

引用元：国民年金基金連合会：iDeCo公式サイト

iDeCoの税制上の優遇